総広告費全体で好調に伸長、インターネット広告は初の1兆円超え

株式会社電通(以下、電通)は「2014年 日本の広告費」を発表した。

「2014年 日本の広告費」は、2014年の国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定したもの。

これによると、2014年の日本の総広告費は6兆1,522億円(前年比102.9%)と、6年ぶりに6兆円を超えた。
また、インターネット広告が初の1兆円超え(前年比12.1%)となったという。

14年度は消費税増税による影響はあったものの、FIFAワールドカップやソチオリンピックなどがあったため、緩やかに成長を続け、通年では昨年を上回る実績となった。

インターネット広告費、スマートフォンやタブレットの成長が影響

インターネット広告費の内訳は、媒体費が8,245億円(前年比 114.5%)、広告制作費が2,274 億円(前年比 104.4%)、合計で1兆519億円となった。

媒体の成長率が全体を牽引する形となり、特に検索連動広告などの「運用型広告」は、スマートフォンやタブレットからの検索ボリュームが増えたことが影響し、前年比123.9%、5,106億円と大きな伸びを見せた。

従来型の「枠売り広告」においても、一部で「運用型に」代替される動きがあったものの、大型広告や、スマートフォン広告の活用、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現により、前年を上回る結果となった。

電通総研 北原利行氏は、ウェブ電通報で「人びとの情報行動はまだまだネットに移行している。インターネットにおける技術革新が進むのに呼応するかたちで運用型広告もどんどん高度化しており、これが広告費の増加に影響を与えている。」と述べている。

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